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大正8年(1919)アメリカが対日戦を想定したオレンジ計画を立案

その頃、世界は…全責任をドイツに押し付けてベルサイユ条約調印

 第一次世界大戦後の世界秩序を話し合うために、パリ講和会議が大正8年(1919)に開催された。会議には、世界から33カ国が集まったが、最重要問題についての会議は5大国(イギリス、アメリカ、フランス、イタリア、日本)の全権で構成された十人委員会で行われることになった。しかし、その後3大国(アメリカ・イギリス・フランス)の首脳で決定されるようになった。

 会議の結果、全責任をドイツに押し付けたベルサイユ講和条約が調印された。この条約調印によって、ドイツは海外植民地を失い、フランスやポーランドに本国領土の一部を割譲した。そのうえでドイツは2年後の5月までに、200億金マルクの賠償支払いを命じられた。ドイツ国民はこの条約に怒り、ベルサイユ体制打破が国民の合い言葉となる。それがアドルフ・ヒトラーの登場につながる。

その頃、世界は…朝鮮と中国で反日運動

 朝鮮で3月1日、独立運動が起きた。ソウルのパゴダ公園に集まった数千人の学生・市民の前で、独立宣言書が読み上げられた。これを機に、群衆は一斉に「万歳」と叫んで街頭に繰り出し、ソウルの街は見る間に数十万人のデモ隊で埋まった。3月から5月にかけて、延べ200万人以上が参加した。

 独立運動の直接的な契機は、大韓帝国初代皇帝高宗の死であった。彼が高齢だったとはいえ、その死は驚きをもって人々に迎えられ、さまざまな風説が巷間でささやかれた。その風聞とは、息子が日本の皇族と結婚することに憤慨して自ら服毒したといったものや、あるいは併合を自ら願ったという文書をパリ講和会議に提出するよう強いられ、それを拒否したため毒殺されたなどといったものであった。

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発刊に寄せて

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大正4年(1915)

大正5年(1916)

大正6年(1917)

大正7年(1918)

大正8年(1919)

アメリカが対日戦を想定したオレンジ計画を立案
その頃、日本は 秋山真之が死去。「米国と事を構えるな」と遺言
その頃、世界は 全責任をドイツに押し付けてベルサイユ条約調印
その頃、日本は 大戦中をもしのぐ好景気が到来したが…
その頃、豊田は 佐吉が再度の上海視察へ
<この年に誕生した会社>
「店はお客様のためにある」を信条に あかのれん
<この年に誕生した会社>
電球の傘にはじまり松下幸之助との縁も 富永電機
<この年に誕生した会社>
顧客のニーズに応えた堅実経営
ガラス問屋のウチダ
<この年に誕生した会社>
“水道の時代”を見越しポンプ市場を開拓 川本製作所
<この年に誕生した会社>
昔ながらのドブ板営業でIT時代を生き残った ワキタ商会

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